2021年のドル円相場見通し | 三井住友DSアセットマネジメント
Ccy code / 略称はS.W.I.F.T.通貨コードによる
年間平均は、各通貨の月中平均相場の単純平均(月中平均の合計/12ヶ月)
*:TTB is for reference only / TTBは参考相場
**:For reference only / 参考相場
***:CNY Rate is set based on the Offshore Renminbi Market/オフショア人民元相場に基づく公表相場
Final official quotation by MUFG Bank, Ltd., Tokyo / 三菱UFJ銀行の最終公表相場による
2021年は米ドル/円がよく動いている | 吉田恒の為替デイリー
米ドル/円は、2022年10月にかけて151円まで上昇し、1990年以来約32年ぶりの歴史的米ドル高・円安となった。ところが、その後ほんの3ヶ月程度で127円まで約24円もの急落が起こった。さらに、3月にかけてはわずか1ヶ月半程度で、すでに約10円も米ドル高・円安へ戻すところとなった。
そもそも米ドル/円は、2021年にかけては5年連続で年間の最大変動幅ですら10円程度の小動きが続いた。それが、2022年の最大変動幅は1990年以降で最大となる38円に急拡大となった(図表1参照)。そしてすでに見てきたように、そのような激しい値動きは上下ともに起こってきた。なぜ、急に米ドル/円はこれほど激しく動くようになったのか。
これによると2021年7~9月期の対ドル円レートの均衡値は1ドル=105.4円となった。 PDF日経均衡為替レート21年7~9月期
米ドル対円相場(仲値)、ユーロ対円相場(仲値)を年度ごとに見ることができます。
米ドル/円が上昇(円安)、下落(円高)ともに激しい値動きを繰り返してきた2021年以降の推移は、基本的には日米の10年債利回り差などの金利差と一定の相関関係のあるものだった(図表2参照)。
「ドル/円、109円台回復遠のく」 外為トゥデイ 2021年3月11日号
全体としては、年初からに動いていました。
変動幅こそ異なるものの似たような推移を見せ、集計最終日の11月19日時点ではいずれも年初比プラスになっています。これを見ると、がよく分かります。
その中で唯一異なる動きをしたのは「トルコリラ/円(TRY/JPY)」。中央銀行の独立性に関する問題などをめぐり、過去最安値更新となりました。
2021年7月の為替相場は、米FOMCが金融緩和縮小に慎重姿勢をみせたため、ドル売り傾向が強まり、ドル円相場は1ドル109円台後半で推移した。
こうしたなか、7月の「円安」関連倒産(速報値)は3カ月ぶりに発生しなかった(前年同月ゼロ)。2021年累計倒産件数(1-7月)は4件で、すでに前年(2020年)通期に並んだ。
「円高」関連倒産(速報値)は2カ月連続で発生しなかった(前年同月ゼロ)。2021年の累計倒産件数は2件で、「円高」関連倒産も前年(2020年)通期に並んだ。
2021年のドル円相場見通し:『100円割れは通過点。ドル安円高を予想する5つの理由』
マネースクエアで取り扱っている15通貨ペアを「対円通貨ペア」と「対円以外通貨ペア」に分け、2021年1月4日の終値を「100」として指数化しグラフにしました。期間は2021年1月4日~11月19日です。
では、日米の金利でどちらの影響が大きかったかと言えば、それはもちろん米金利だろう。2022年10月の米ドル/円のピーク、そして2023年1月の米ドル/円のボトムは、米10年債利回りのピークとボトムのタイミングとほぼ一致していたのに対し、日本の10年債利回りの変動とはほとんど関係なかった(図表3参照)。以上のことから、この間の米ドル/円の激しい値動きは、約40年ぶりの本格的なインフレ局面に遭遇した米国において、金利が激しく変動している影響が大きいということになるのではないか。
実際の動きを確認してみましょう。図1は、各月のドル円レートの変化率について、1990~2021年の32年間の平均を示したものです。
掲載している情報は、2021年1月4日~11月19日までの値動きを元に作成しております。その後の値動きによっては、傾向が変わる可能性がある点にご留意ください。
2022年ドル円予想:米利上げの影響に焦点 レンジ抜けられるか
その典型が、2022年12月、一般的には「大いなるサプライズ」と受け止められた日銀による10年債利回りの上限拡大決定だったと考えられる。この結果起こったのは、米金利低下局面で日本の金利が急騰したことによる日米金利差米ドル優位の急縮小だったため、米ドル/円は急落に向かった。
円相場一時1ドル=110円台 1年ぶりの円安水準(2021年3月30日)
20年のコロナ・ショックは世界の物価を大きく押し下げました。21年はその反動(いわゆるベース効果)に加えて、半導体不足などのサプライチェーン障害、物流の停滞、労働力不足、さらには原油など原材料価格の高騰が物価を押し上げました。主要中央銀行は当初、「高インフレは一時的」と楽観視していました。足もとでも、インフレはいずれ落ち着くとみているようですが、上述のインフレ要因がなかなか解消されず、企業や家計のインフレ心理が高まりかねないことから、主要中央銀行は対応を迫られつつあります。
[動画で解説]2021年のドル/円予想、100円割れの可能性は?
主要国の金融緩和縮小の観測は、資源国や新興国の通貨にとって弱気材料となりました。ただし、原油価格(WTI先物)が年初の1バレル=40ドル台から10月に一時80ドル台ミドルまで上昇したことで、カナダドルは恩恵を受けました。また、RBNZ(NZ中銀)が2度の利上げに踏み切ったことで、NZドルは比較的堅調でした。一方で、インフレの高騰を尻目に、大統領の圧力を受けてTCMB(トルコ中銀)は大幅な利下げに踏み切り、トルコリラは対米ドルで年初から50%超下落しました。
JPY/USDの為替レートは2021年中に-10.31%下降しました。つまり日本円の価値は米ドルと比べて下がりました。
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