米日株/ドル円】暴落を繰り返す時（田中 泰輔）【楽天証券 トウシル】
1998年の米ドル／円、2008年の豪ドル／円という代表的な為替の「10月暴落」について振り返った。この2つのケースに共通するのは、暴落が始まる前まで、5年MA（移動平均線）かい離率などで見ると記録的な「上がり過ぎ」だった点が挙げられる（図表3、4参照）。
[PDF] 為替の世界連鎖暴落 ～強烈なるドル資金への巻き戻し～
10月の豪ドル／円は90円近い水準での取引スタートとなったが、月末にかけて50円台まで何と30円以上もの大暴落となった（図表2参照）。折しも中国を始めとした新興国の台頭でBRICs時代とされたこと、そして原油価格が一時150米ドル近くまで急騰したこともあり、豪州の金利は大きく上昇し、高金利通貨の豪ドルは日本のFX投資家の人気通貨となっていたことから、この大暴落の影響はかなり大きかった。
以上のように見ると、始まりは「上がり過ぎ」の反動だったのだろう。それが様々なきっかけで加速した結果、記録的な大暴落になったという点は、2つのケースに共通していることではないか。
ところで、興味深いのはドル高＝円安とはならずに、ドル高+円高＝ユーロ等他通貨暴落という奇妙な組み合わせ
2008年10月は、「リーマン・ショック」が起こったタイミングとして知られているだろう。ここでは米ドル／円も大幅な下落となったが、それを上回る大暴落を演じたのが豪ドル／円だった。
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日経平均、一時1300円超下落 対ドル円相場は148円台つける
金融市場に大きな動きはなかったものの、金融当局者の発言が多くありました。ボストン連銀のコリンズ総裁はブルームバーグとのインタビューで、「時間の経過に伴い、一段の緩和が適切となるだろう。その規模は９月に考えていたよりもいくらか小幅となる可能性がある。じっくりと辛抱強くデータを総合的に評価する。つまり、辛抱強く分析的に見ていくことが、今年の政策を考える上で適切な可能性が高いだろう」と話しています。ボウマンＦＲＢ理事も、「インフレ率は２０２３年に大幅に鈍化したが、２４年は進展が停滞したようだ。コアインフレ率は目標である２％の水準をなお不快なほど上回っている。政策については慎重かつ緩やかなアプローチが望ましい」と、カリフォルニア州のイベントで述べています。さらにフィラデルフィア連銀のハーカー総裁はさらにハト派的な発言を行い、「今は休止して、状況の推移を見守るのが適切」と発言し、その上で、「しばしの現状維持は可能だ。恐らく長期ではない。データがどうなるのか、見極める必要がある」と指摘しています。今年最初のＦＯＭＣ会合は今月２８－２９日に開催されますが、上記の発言からも推測されるように、政策金利は据え置かれることになりそうです。
1998年10月6～8日までの3営業日で、130円台半ばから110円割れ近くまで、米ドルの最大下落幅は25円近くにも達した。特に最初の2日間は、1日で10円程度の米ドル暴落が続くという記録的な大相場となった（図表1参照）。
ドル・円、フラッシュクラッシュ以来の大幅急落－一時101円57銭
結果的に、この1998年の米ドル高・円安は8月の147円で終わった。そして10月には130円台半ばまで10円以上、米ドル安・円高へ戻っていた。ところが、比較的大きく米ドルが下落したにもかかわらず、ある大手ヘッジファンドが米ドル買いポジションで巨額の含み損を抱えたままになっているようだとの噂が広がった。このポジションの損切りで米ドルの処分売りが大量に行われたら米ドルは暴落するのではないか、との懸念が広がる中で実際に米ドルの大暴落が始まったのだった。
主要な暗号資産が暴落 強気すぎるセンチメントが原因とQCPは分析
米国はカーター元大統領の国葬があり、株式市場は休場、債券市場も短縮取引だったため為替は動かず、金利もほぼ横ばいでした。今夜の雇用統計発表を控えていることもあり、つかの間の休日といった状況だったようです。
金価格、今後どうなる？ ｢暴落｣に備え、知っておきたい4つのシナリオ
昨年１２月２９日に１００歳で亡くなったジミー・カーター元大統領の国葬がワシントン大聖堂で営まれました。国葬にはバイデン大統領に加え、次期大統領のトランプ氏、元大統領のオバマ氏も参列しました、ブルームバーグの記事では、オバマ氏とトランプ氏が隣り合わせで座り、オバマ氏がトランプ氏に何か説明している写真もありました。そして、弔辞を行ったバイデン氏は、「ジミー・カーターの友情は、人格の素晴らしさというものが肩書きや権力よりも大切だということを教えてくれた」と述べ、最後に「権力の乱用は最大の罪だ」と読みました。バイデン氏の、大統領としての最後の痛烈な批判をトランプ氏に宛てたものと受け止めました。
ドル売り優勢 ドル円は156円台半ばまで一時下落＝NY為替概況
米ドル／円は大暴落の「後遺症」が見られるか、豪ドル／円も歴史的な暴落に
暴落時と同じ状況？／米経済、トランプ政権1月20日／ドル円相場は
2024年のドル円相場予想に関して、金融市場では緩やかな円高がコンセンサスとなっている。果たしてそうだろうか。筆者は、2023年12月のドル円相場急落などをヒントに、年内に最大115円まで円高になると予想している。日本の金融業界に根強い「4つの常識」を紹介しながら、ドル円相場が市場の予想以上に下落する見通しの根拠を解説する。（記事内容は2024年2月6日時点）
利上げシグナルなし／FOMCは利下げ鈍化示唆／1月は日経平均暴落時と同じ状況？／米経済、トランプ政権1月20日／ドル円相場は
ドル円相場は、2023年1月から11月までほぼ一貫した上昇基調をたどり、約16％のゲインをみせた。ただ、ドルは同年末のほぼ1カ月間に円に対して約7％も急落している。一方、ドルはユーロとポンドに対して年央まで緩やかな下落基調を示したのち、年後半にはレンジ内でほぼ方向感なく取引されている。
歴史的な大暴落 ドル円はどこまで戻すのか【井口喜雄のディーラーズアイ】 · Comments9.
豪ドル／円は、現状においてテクニカル上の視点では測るのが難しい状況だ。急落が続いてきたわけなので、下げ止まり、あるいは自律反発程度の持ち直しが推測される。しかし、過大な期待は禁物であり、押し目買いのスタンスは適切とは言えないだろう。
【速報】円相場1ドル＝150円台まで下落 32年ぶりの円安 ..
これは、主に日・米・英・ユーロ圏の物価と金融政策の相違が反映されたものである。米国のコアCPI（食品・エネルギーを除く消費者物価）は、2022年9月の前年比6.6 ％ をピークに下落基調に転じ、2023年12月には3.9％まで低下した。ユーロ圏と英国のコアCPIのピークはそれぞれ2023 年3月の5.7％と同年5月の7.1％と、米国に比べ6カ月から8カ月遅れた。その後、ユーロ圏のコアCPIは、2023年12月に3.4％まで急低下したが、英国のそれは5.1％までの下落にとどまっている。この間、日本（東京都区部）のコアCPIは、2023年1月の1.7％から11月の2.7％までの極めて緩やかな上昇にとどまった。
リーマン・ショックは、2008 年 9 月 15 日のリーマン・ブラザーズの経営破綻に代表
7月22日週に続き、7月29日週も大幅暴落した豪ドル／円は下値目途を図れず、あえて言うなら2023年12月安値の93.77円前後か。円ショート筋の総撤退が推測されるものの、「自由落下」してきた分、支持ゾーンの存在を安易に推測はできない。
ドル円予想 | 植田日銀総裁の講演待ち | 今日のアナリストレポート
2024年のドル円相場予想に関して、金融市場では緩やかな円高がコンセンサスとなっている。しかし、年初の市場コンセンサスはしばしば裏切られるのがジンクスである。筆者は、ドル円相場が年内に最大115円まで円高になると引き続き予想している。この観点から、2023年12月におけるドル円相場急落の為替インプリケーション（含意）は極めて重要である。
【円相場】一時1ドル＝151円台に下落 約2か月半ぶりの円安水準
豪ドル／円は、7月30日に一時101.80円まで反発し、下げ止まりの様子を示したが、その後安値を再更新。そこからさらに6円以上急落し、テクニカルの節目が全く効かない「パニック相場」の様相を呈した。
円高、円安がわかる！為替相場のしくみと影響 | G.金融経済を学ぶ
日本の投資家は、1989年のベルリンの壁崩壊の意味を過小評価した。それがもたらした米国による親中政策とジャパン・バッシングは、その後の失われた30年の主因の1つと考えられる。一方、トランプ政権下の2018年に始まった米中対立によって、米国の対アジア政策は親日反中へと大きく舵を切った。加えて、2020年の中国による意図的な不動産バブル潰しがその後招いたクレジットクランチによって、米中対立は2023年の米国資本の中国撤退という新たなステージに発展した。中国の対内直接投資と対内株式投資は、2023年第3四半期にそれぞれ118億ドルと109億ドルの資金流失を記録した。
米ドル急落で150円割れ!!その理由と今後の見通しを徹底解説【為替ウィークリーセミナー】 · Comments.
先週の豪ドル／円は先々週に続き、週足では再度長大線を形成し、大暴落となった。一気に2023年12月の安値に迫り、強気変動の構造を「破壊」したと言える。ゆえに、当面「修復」は難しいだろう。
「円高イコール株安」なのか 本当にヤバいのは円高とは真逆のアレ
筆者のユニットレイバーコスト為替モデルによれば、2023年第3四半期におけるドル円相場のフェアバリューからの過大評価値は62.7％とプラザ合意直前の1985 年第3四半期の72.2％以来の高水準である。2024年中には、中国から逃避した欧米資本が日本に流入する動きが一層強まり、日本株と円を同時に押し上げることが期待される。一般的な予想に反して、NISA （少額投資非課税制度）の拡充が、わが国個人投資家によるリパトリエーションを助長する可能性もある。